認知症のレベルについて

文中画像

 

一概に「認知症」と言っても、進行のレベルが存在し、それぞれレベルによって症状は様々です。独身者が認知症になった場合、どの段階でどのような症状が現れ、どのような支援が必要になるのかを正確に理解しておくことが、事前の備えを立てる上で極めて重要です。

 

アルツハイマー型認知症は最も一般的なタイプであり、認知症と診断された高齢者の約6割を占めています。アルツハイマー型認知症は進行がゆっくりとした特徴があり、症状も発症初期(軽度)、中期(中度)、後期(重度)にわたって進行することが多いとされています。ただし、認知症の進行速度は、治療やケア、環境、サポートなどによって左右される傾向があるため、個人差があります。認知症は早期発見や治療、周囲のサポートを受けることで進行を遅らせ、穏やかに生活することができるので、事前に対処法を知っておくことが大切です。

 

以下に、認知症の各段階の特徴を詳しく解説します。特に、独身者にとって一人暮らしが可能な期間と、支援が必要になるタイミングを明確にすることで、適切な備えを立てられるようにします。

 

認知症の進行段階と独身者の生活への影響
段階 主な症状 独身者の生活 必要な支援
初期
(軽度)
記憶障害(もの忘れ)、理解力・判断力・集中力の低下、怒りっぽくなる 一人暮らし可能
(限定的な支援で対応可能)
見守りサービス、定期的な訪問、金銭管理のサポート
中期
(中度)
新しい出来事を覚えられない、場所・時間が分からない、徘徊、夜間の妄想、家事・入浴の手順が分からない 一人暮らし困難
(在宅での生活が困難)
24時間の見守り、介護サービスの利用、施設入所の検討
後期
(重度)
表情が乏しい、反応がない、コミュニケーション不能、失禁、歩行・座位が困難、寝たきり 一人暮らし不可能
(施設入所必須)
専門的な介護施設への入所、医療的ケア、終末期ケア

 

①初期(軽度認知症)

初期の段階では、「海馬」と呼ばれる脳の記憶する機能部位の神経細胞が影響を受け、記憶障害(もの忘れ)の症状が目立ちます。また、理解力や判断力、集中力の低下、怒りっぽくなるなどの症状もあり、日常生活に支障が出てきます。ただし、この段階では、まだ基本的な日常生活動作(食事、入浴、排泄など)は自分で行うことができます。

 

独身者で一人暮らしが可能なのは、この初期の頃のみだと思われます。しかし、この段階でも、以下のような支援が必要になる場合があります:

 

初期段階で必要な支援

✓ 定期的な見守りサービス(週1~2回の訪問)

✓ 金銭管理のサポート(通帳の管理、公共料金の支払い確認)

✓ 薬の管理(服薬の確認、薬の整理)

✓ 買い物のサポート(食料品の購入、日用品の補充)

✓ 医療機関への同行(定期健診、受診のサポート)

✓ 緊急時の連絡先の確保(近隣住民、民生委員、地域包括支援センターとの連携)

 

この段階で適切な支援を受けることで、認知症の進行を遅らせ、一人暮らしを継続できる期間を延ばすことができます。しかし、何も対策を講じなければ、症状は確実に進行し、中期段階に移行してしまいます

 

②中期(中度認知症)

中期になると、記憶障害が進行し、新しい出来事を覚えられなくなります。場所や時間が分からなくなり、季節感も失われるため、昼夜逆転の症状や季節に合った服装が選ぶことも難しくなります。また、徘徊や夜間の妄想、家事や入浴などの手順が分からなくなることで、日常生活が困難になります。この時期には、多くの場面でサポートや介助が必要になります。

 

認知症介護の中で最も困難な時期であり、適切な判断ができなくなるため、中期になると在宅での生活が困難と判断されることが多いです。特に独身者の場合、家族のサポートがないため、以下のような深刻な問題が発生します:

 

中期段階で発生する深刻な問題(独身者の場合)

【金銭管理の問題】

通帳の管理ができなくなり、預金の引き出しができない、または無計画な出費が増える。詐欺や悪質な業者に騙されるリスクが高まる。

【生活環境の問題】

ゴミ出しができなくなる、家の中が散らかる、不衛生な環境になる。近隣住民とのトラブルが発生する可能性がある。

【医療・介護の問題】

病院への受診ができなくなる、薬の管理ができなくなる、健康状態の悪化に気づけない。緊急時の対応ができない。

【安全の問題】

徘徊による行方不明、火の不始末、転倒事故、交通事故などのリスクが急激に高まる。

 

この段階では、24時間の見守りや、介護サービスの積極的な利用が必要になります。また、在宅での生活が困難と判断された場合、認知症対応型のグループホームや特別養護老人ホームへの入所を検討する必要があります。独身者の場合、この判断を自分で行うことは困難なため、事前に任意後見人を選任しておくことが極めて重要です。

 

③後期(重度認知症)

認知症の後期では、本人の表情が乏しくなり、反応がなくなります。コミュニケーション能力も失われ、意思疎通ができず、会話もできなくなる状態に陥ります。また、尿意や便意を訴えることがなくなり、尿や便の失禁が常態化し、介護の手間がますます増えます。身体機能の低下に伴い、歩行や座ることもできなくなるため、最終的には寝たきりになることもあります。

 

後期になると、在宅での生活ができなくなり、施設入所する必要があります。この段階では、専門的な介護施設(特別養護老人ホーム、介護老人保健施設、認知症対応型共同生活介護など)への入所が必須となります。独身者の場合、この入所手続きや費用の支払いを自分で行うことは不可能なため、事前に任意後見人を選任し、財産管理や施設入所の手続きを委任しておく必要があります。

 

後期段階では、医療的ケアも必要になる場合が多く、定期的な診察や、場合によっては入院治療も必要になります。また、終末期ケアも考慮する必要があり、延命治療の希望や、最期を迎える場所などについて、事前に意思表示をしておくことが重要です。

 

 

独身者が認知症に備えておくべきことは?

文中画像

 

独身者が認知症に備えるためには、健康な今のうちから、体系的かつ計画的に準備を進めることが極めて重要です。家族のサポートがない独身者にとって、認知症は「人生を破壊する最大のリスク」と言っても過言ではありません。しかし、適切な準備をしておけば、そのリスクを最小限に抑え、安心して老後を過ごすことができます。以下に、独身者が認知症に備えておくべき具体的な対策を詳しく解説します。

 

①健康管理をしっかりと行う

認知症は加齢に伴う病気の一つであるため、健康管理が重要です。定期的な健康診断や運動、バランスの良い食事、ストレスを軽減するなど、健康を維持するための生活習慣を身につけましょう。特に、以下の点に注意することが重要です:

 

認知症予防のための健康管理チェックリスト

【定期的な健康診断】

✓ 年1回の健康診断を受ける(特定健診、人間ドックなど)

✓ 血圧、血糖値、コレステロール値などの数値を把握する

【運動習慣】

✓ 週3回以上、30分以上の有酸素運動(ウォーキング、ジョギング、水泳など)

✓ 筋力トレーニング(週2回程度)で筋肉量を維持する

【食事管理】

✓ バランスの良い食事(野菜、魚、豆類を積極的に摂取)

✓ 過度な飲酒を控える(1日1合以下)

✓ 喫煙を控える(禁煙する)

【ストレス管理】

✓ 十分な睡眠(7~8時間)を取る

✓ 趣味やリラックスできる時間を作る

 

②身近な人とのコミュニケーションを大切にする

認知症になると、コミュニケーション能力が低下してしまうため、普段から家族や友人など身近な人とのコミュニケーションを大切にしましょう。特に独身者の場合、一人で過ごす時間が長くなりがちですが、社会的なつながりを維持することは、認知症の予防だけでなく、認知症になった際の支援体制を整える上でも重要です。

 

具体的には、以下のような取り組みが有効です:定期的に友人や知人と会う、地域のコミュニティ活動に参加する、ボランティア活動に参加する、趣味のサークルやクラブに参加するなど。また、近隣住民との良好な関係を築いておくことも重要です。認知症になった際、近隣住民が気づいてくれることで、早期発見や適切な支援につながる可能性があります。

 

③記憶力や脳トレを行う

認知症は脳の機能低下によって起こる病気のため、脳を刺激することが重要です。本を読んだり、クロスワードパズルや数独などの脳トレを行い、記憶力や思考力を維持するよう心がけましょう。また、以下のような活動も有効です:

 

脳を活性化させる活動例

✓ 読書(小説、ノンフィクション、専門書など)

✓ パズル(クロスワード、数独、ジグソーパズルなど)

✓ 楽器の演奏、音楽鑑賞

✓ 新しい言語の学習

✓ 料理や手芸などの創作活動

✓ ゲーム(囲碁、将棋、トランプなど)

✓ 日記やブログを書く

✓ 博物館や美術館を訪れる

 

④重要な書類や情報を整理しておく

認知症になると、自分が持っている情報や書類を整理することができなくなる場合があります。そのため、重要な書類や情報を整理しておくことで、認知症になっても大切な情報を見失うことがなくなります。特に、以下の書類や情報は、必ず整理しておきましょう:

 

整理しておくべき重要な書類・情報一覧

【財産関連】

✓ 銀行口座情報(金融機関名、支店名、口座番号、残高)

✓ 不動産情報(所在地、登記情報、固定資産税の納付状況)

✓ 有価証券(証券会社名、口座番号、保有銘柄)

✓ 保険契約(保険会社名、契約番号、保険種類、受取人)

【医療・介護関連】

✓ かかりつけ医の連絡先

✓ 既往歴、服用中の薬のリスト

✓ 健康保険証、介護保険証の保管場所

✓ 希望する医療機関・介護施設の情報

【その他】

✓ 遺言書の保管場所

✓ エンディングノートの保管場所

✓ 連絡すべき人のリスト(家族、友人、任意後見人など)

✓ デジタル資産(SNSアカウント、クラウドサービスの情報)

 

これらの情報は、エンディングノートにまとめておくか、信頼できる人に保管場所を伝えておくことが重要です。また、定期的に内容を更新することも忘れずに。

 

⑤事前に医療や介護に関する情報を調べる

認知症になってしまった場合には、医療や介護が必要になることがあります。事前に医療や介護に関する情報を調べておき、必要な情報を身につけておくことが重要です。特に、以下の情報を調べておきましょう:

 

【医療機関】認知症の診断や治療を行っている医療機関(認知症専門医がいる病院、精神科、神経内科など)の情報、かかりつけ医の選び方、医療費の負担方法(高額療養費制度など)。

 

【介護サービス】訪問介護、デイサービス、ショートステイ、認知症対応型グループホーム、特別養護老人ホームなどの介護サービスの種類と利用方法、介護保険の申請方法、介護費用の負担方法。

 

【地域の支援体制】地域包括支援センターの連絡先、民生委員の連絡先、近隣の見守りサービス、緊急時の連絡先など。

 

これらの情報は、認知症になった際に慌てて調べるのではなく、健康な今のうちから調べておくことで、適切な判断ができるようになります。

 

⑥任意後見人を依頼する

事前に任意後見人に依頼しておくことで、認知症の症状が進み、判断能力が不十分になったときに、あらかじめ契約しておいた財産管理や介護サービスに関する事務を任意後見人に任せることができます。これは、独身者が認知症に備える上で、最も重要で効果的な対策の一つです。詳しくは次項で詳述しますが、任意後見人を選任しておくことで、認知症になった際の財産管理や、介護サービスの手配、施設入所の手続きなどを、自分の意思に沿って行うことができます。

 

 

財産管理や介護サービスへの手配をしてくれる任意後見人って?

文中画像

 

任意後見人とは、成年後見制度に基づき、本人が自分で判断ができなくなった場合に、本人の代理人として意思決定を行うために指定する人のことです。独身者が認知症になった際、最も重要な対策の一つが、この任意後見人を事前に選任しておくことです。なぜなら、認知症が進行すると、自分で財産管理や介護サービスの手配を行うことができなくなるため、誰かに代わりに行ってもらう必要があるからです。

 

任意後見人の最大の特徴は、財産管理や日常生活のサポートに関する希望事項を細かく契約できることです。以下のような項目について、事前に希望を明確にしておくことができます:

 

任意後見契約で定められる主な事項
カテゴリ 具体的な内容
財産管理 生活費の支払い、通帳の管理、預金の引き出し、不動産の管理、公共料金の支払い、税金の納付、保険金の受取など
日常生活のサポート 自宅で過ごせるようにサポート、買い物の代行、薬の管理、医療機関への同行など
医療・介護 認知症が進行したら特定の施設に入所、入院する場合は特定の病院に入院、介護サービスの手配、医療費の支払いなど
その他 遺言の執行、相続手続き、緊急時の対応、定期的な見守りなど

 

①任意後見人になれる人

任意後見人を選ぶ場合、未成年や破産している人を除けば、自分で任意に選ぶことが可能です。選ぶ人物には、家族や友人・知人、専門家(相続診断士、弁護士、司法書士、行政書士など)など、相手の信頼性や能力を確認し、自分にとって最適な人物を選ぶことが重要です。

 

それぞれの選択肢には、メリットとデメリットがあります:

 

任意後見人の選択肢と特徴

【家族・親族】

✓ メリット:信頼関係が深い、費用がかからない(無報酬にできる)、細かい希望を理解してくれる

✗ デメリット:専門知識がない、高齢で先に亡くなる可能性、感情的になりやすい

【友人・知人】

✓ メリット:信頼できる、費用が比較的安い(月1~3万円程度)、柔軟に対応してくれる

✗ デメリット:専門知識がない、長期的な関係が不安定、責任が重い

【専門家(弁護士・司法書士・行政書士など)】

✓ メリット:専門知識がある、法的に確実、長期的に安定している、責任感が強い

✗ デメリット:費用が高い(月3~5万円程度)、事務的になりがち、細かい希望が伝わりにくい場合がある

 

独身者の場合、家族がいないことが多いため、信頼できる友人・知人か、専門家に依頼するケースが多くなります。どちらを選ぶかは、財産の規模、希望するサポートの内容、予算などを総合的に考慮して決めることが重要です。

 

②任意後見契約の締結と費用について

任意後見契約を締結する場合、公正証書で作成する必要があります。家族や友人・知人に依頼する場合でも、専門家に相談して公正証書を制作するようにしましょう。公正証書にすることで、契約の内容が法的に確実になり、後々のトラブルを防ぐことができます。

 

任意後見人に支払う費用は、本人と任意後見受任者の間で自由に決めることができます。一般的な相場は以下の通りです:

 

任意後見人の報酬相場
任意後見人の種類 月額報酬 備考
家族・親族 0円~1万円 無報酬にすることも可能
友人・知人(一般人) 1万円~3万円 信頼関係と能力に応じて設定
専門家(弁護士・司法書士など) 3万円~5万円 専門知識と責任の重さを考慮

※注意:費用は、本人の財産の中から支払われます。また、公正証書の作成費用(約11,000円~)も別途必要です。

 

費用は、本人の財産の中から支払われます。そのため、財産が少ない場合、任意後見人の報酬を支払うことができなくなる可能性があります。この点も考慮して、任意後見人を選ぶ必要があります。

 

③任意後見が始まったら

本人の判断能力が低下した場合、任意後見受任者や家族は家庭裁判所に申し立てを行い、任意後見監督人が選任されると任意後見契約が開始されます。任意後見監督人は、本人に不利益がないように任意後見人を監督し、弁護士や司法書士が選任されます。ただし、この監督人には任意後見人の費用とは別に月に1万~2万円程度の報酬がかかるので注意が必要です。

 

特に独身者の場合は、自分自身の判断能力が低下したかどうかを判断することが難しいため、自分の判断能力が落ちたときにすぐに申立てがしてもらえるように「見守り契約」と「財産管理委任契約」を同時に契約することがおすすめです。

 

見守り契約と財産管理委任契約とは?

【見守り契約】

本人の判断能力が低下したかどうかを定期的に確認する契約。月1回程度の訪問や連絡により、本人の状態をチェックし、判断能力が低下したと判断した場合、家庭裁判所に任意後見開始の申立てを行う。

【財産管理委任契約】

本人の判断能力がまだある段階から、財産管理を委任する契約。認知症になる前から、通帳の管理や公共料金の支払いなどを任せることができる。判断能力が低下した場合、自動的に任意後見契約に移行する。

独身者の場合、この2つの契約を同時に結んでおくことで、認知症の初期段階から適切なサポートを受けられるようになります。

 

④何の対策も行わずに認知症になってしまった場合

万が一、何の備えも行わずに独身者が認知症になってしまった場合、周囲の人が心配し法定後見人選任の申立てを行うこともあります。この場合は、判断能力が不十分になってからの申立てになるケースが多く、自分の希望するサポートが受けられるかどうかわからないので、事前に対策をしっかり行っておくようにしましょう。

 

法定後見制度と任意後見制度の違いは以下の通りです:

 

任意後見制度と法定後見制度の比較
項目 任意後見制度 法定後見制度
契約時期 判断能力があるうちに契約 判断能力が低下してから申立て
後見人の選任 本人が自由に選べる 家庭裁判所が選任(本人の希望が反映されない可能性)
契約内容 本人の希望を細かく契約できる 法律で定められた範囲内でのみ対応
費用 本人と後見人が自由に決められる 家庭裁判所が決定(一般的に高額)
監督 任意後見監督人が選任される 家庭裁判所が直接監督

 

この比較からも分かるように、任意後見制度の方が、本人の意思を尊重し、柔軟に対応できる制度です。特に独身者の場合、家族のサポートがないため、事前に任意後見人を選任しておくことが極めて重要です。

 

独身であっても、認知症になる可能性はあります。そのような場合に備えて、任意後見人を結んでおくことが重要です。自分自身で判断が難しくなってきたときのために、しっかりとしたサポート体制を整えておくことは、安心して暮らすための必要な準備です。今すぐ行動を起こし、あなたの未来を守りましょう。

 

 

【完全解明】人生のパートナーがいれば本当に幸せになれる?実は独身・身寄り無しの方が幸福です

文中画像

 

 

「独身の終活って大変だなぁ・・・」って思いましたか?

でも、だからといって、結婚を考えるような愚行をしないようにしてください。終活は結婚しても必要ですし、むしろパートナーがいるほうが大変になります。

 

実は結婚するよりも独身のままの方が幸福度が高い可能性があります。現状に満足できていない⇒「結婚すればもっと幸福になれるハズ!」と根拠のない「結婚への期待」「結婚の過大評価」から《フォーカシング効果》に陥っている人も多いのです。

現代では結婚したがる人間は「基本的に馬鹿」です。以下記事で詳しく解説しています。

【完全論破】独身と既婚はどっちが幸せ?→独身圧勝!結婚するのはバカだけ

 

ネットやSNSを見ていると結婚の良さを薦める人も多いですが騙されないでください。多くの場合、論理で語っているのではなくポジショントークしているだけだからです。頭が悪くメタ認知能力が低いため、自分の価値観が「環境」や「自分自身の選択」によって無意識下で誘導されていることを俯瞰視できていないのです。

以下記事でも書いてますがtwitterなどのSNSは民度が低く、デマやインチキ情報ばかり。ポジショントークしている頭の悪い人間しかいません。ネットの言説を信じすぎないことが大切です。

SNS民度ランキング

 

例えば、以下のようなSNS言説は全て嘘です(全て当サイトの記事でウソを暴いています)。ウソに騙されて不安になった結果、「結婚しなければ」と考えているのであれば、一度冷静になって考え直すことをオススメします。

 

■「結婚するのが普通、常識、当たり前」⇒ウソです。結婚に関する統計データを確認してください

■「早く結婚した方がいいぞ」⇒ウソです。早く結婚するほど離婚率が高い

■「結婚は幸せ」⇒ウソです。既婚者のポジショントーク、あるいは、現状に満足してない人のフォーカシングイリュージョンです。

■「みんな本当は結婚したがっている」⇒ウソです。むしろ自由な独身貴族が羨ましがられている

■「子供欲しいでしょ?なら、結婚しないと」⇒ウソです。今は世界では半分は婚外子

■「結婚はコスパじゃない。気持ちや幸福感が大事」⇒ウソです。気持ちや幸福感もオキシトシン(脳内物質)のコスパで決まります

■「結婚しないと老後が不安でしょ?」⇒ウソです。結婚と老後の問題は別問題です

■「独身のままだと40代で狂う」⇒ウソです。こんなの信じてるの馬鹿じゃないの?

■「趣味や仕事に没頭しても飽きる」⇒ウソです。飽きてるのは人間性に問題がある人だけ

■「子供を作って繁殖するのが生物としての本能」⇒ウソです。逆に個体数を減らすための仕組みも生物には存在します

以上です。